不動産売買に必要な『物件調査』は、最終的に買主様に物件の詳細をご説明を差し上げるために必要な「重要事項の説明書」となるのが一般的で、そのひとつひとつを丹念に調べることがでれば特に難しいものは少ないかも知れませんが、調査内容が多岐にわたり、細部詳細の枝葉まで克明に調査するとなると、何度となく現地に赴く必要が出てきたりして、結構な手間暇(日数)がかかるものです。
そしてさらに、買主様へのご説明だけではなく、売主様も知らないことが多々出て来るもので、そうして得られた調査情報は、売主様ご希望の売却価格や売却方法等についての思考材料、判断材料となりますので、現実には時間の制約もあり、なかなかその責任は重いのが現状です。
ざっくりとですが、大まかには次のような調査手順になります。もちろんケースバイケースで調査手順は変わりますが、これら1~6が幹で、①~が枝葉にあたります。
□1.現地調査 ①周辺環境 ②道路 ③敷地 ④建物 ⑤諸設備
□2.法務局調査 ①公図(住宅地図も)②地積測量図 ③土地建物登記事項証明書 ④建物図面
□3.市役所調査 ①都市計画課 ②下水道課 ③宅地開発課 ④道路管理課 ⑤建築指導課
□4.設備関係調査 ①ガス埋設 ②上水道管埋設
□5.その他の特殊専門調査
□6.現地照合の調査(再度)
調査内容(仕事)が多岐にわたりどうしても猥雑になりやすいので、物件調査の時は物件調査7つ道具(物件調査TOOL)は必携ですね。
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